仮説：SNSと地方創生の共通点（１）

私がこれまで仕事でやってきたビジネスは、基本的には全てB to Bだ。しかし、社外でアクセスしてきた界隈や、自分の周りの人たちが興味をもっていたエリアはどうか、というと、行政からソーシャル系（ざっくり、地方創生と言っておく。言葉に手垢がついてしまった感は否めないが、分かりやすいので）、最先端テクノロジーサービス（WIRED好きな人たちとか。発売当初に迷わずアップルウォッチ買う集団とか。）まで幅が広い。

ただただあちこちに触手を伸ばして知り合いを増やした訳ではない。そのときの興味のアンテナがそっちに向いていたとか、そのとき考えていたことの仮説のブラッシュアップのために、都度アクセスする先が分野的に違っていたとか、相談したいことがあったとか、そういうことの結果である。

しかし、そうであるからこそ、これらの別々の分野が、点が線になるようにどこかで繋がったり、どこかの分野の課題の解決を、別の分野の当たり前の考え方で解決できたり、どこかの分野の課題が、別の分野の課題の先取りになっていたり、、、という発見がある。直感的に惹かれることの謎が、しばらくして解けていった経験がある。

まず私が地方創生系や行政に細々とアンテナが向け続ける一番の理由は、自分自身がこれまで及びこれからの人生において、基本的には社会に対してアクションをする際のポジションを敢えてビジネスのフィールドに決めていることに関係する。

私の父は公務員で、客観的に見て、少なくともその地元においては比較的優秀な部類に入っていた結果の就職だったと考えられる。父だけでなく、その組織に入る他の人もだ。まあ、今思うと全国のレベルからすればちょぼちょぼかもしれないが、子供の時は、時々父が漏らす「ダメな上司」の話を聞いて、「それなりに優秀な人たちの集まりのはずなのに、どうしてだろう」と不思議でならなかった。詳しいことまでは分からないが、父の仕事が何であるかを聞く宿題などから伺い知る限りは、中長期的にその地域、引いては世界を良くするための仕事をしており、そんなグダグダの組織でそれが達成されるのかな、と疑問に思った。

所詮、小学校低学年の立てた仮説なので大目に見て頂きたいが、「ビジネスの世界に生息している民間企業であれば結果にコミットするはず。中長期的に世の中を良くするミッションに、民間企業の側で取り組めないか」と考えた。当時の小学生がコミットとか言わないと思うので、およそこういう内容のことを考えた、という程度の話なのだが。

そういうわけで、やる気に満ち溢れるタイプの公務員の人たちとの付き合いもあるし、ソーシャルな草の根活動的なこともしたことがあるし（いかにもNPO活動という感じでもないが）、官公庁入札もやったことがあるが、本業にはしていない。

そろそろコロナ禍の閉塞感も打破されてきたし、ちょっと久しぶりに本業の傍らで何かしてみようかなとは思う。

…前置きが長すぎて、タイトルの「SNSと地方創生の共通点」に入る前に、そこそこいい長さになってきてしまったので、続きはまた次回。